マニュアル_0


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序文

 人類がこの地球上に誕生して以来、地上に戦火は絶えることがない。国家を率いる指導者たちは、己の追及する目標が平和を侵すことになる危険の中で生きている。人類にとって戦争が日常であり、平和とは戦争のための準備期間でしかない、そう歴史は示している。

 20世紀の指導者たちは、二つの世界大戦と冷戦、そしていくつかの地域紛争に悩まされてきました。しかし、21世紀の指導者たちは、前任者たちが体験した試練を上回る危機を体験するでしょう。その理由は、天然資源です。私たちの惑星、宇宙船地球号は数十億の人類と幾多の動植物の生存のための環境と資源を生産し続けてきていましたが、人口の増大、技術水準、生活水準の向上による資源消費量の増加が地球の提供できる限界を超えつつあるといわれています。実例として、中国の例をあげましょう。1993年から2003年の間に中国の石油消費量はほとんど2倍になり、それ以来毎年増え続けています。先進諸国の需要も中国ほどではありませんが増大していることには変わりはありません。

 IEO2005(International Energy Outlook 2005 米国エネルギー省)の参照例によると、原油の世界需要は2002年の1日当たり78,000,000バレルから2015年には1日当たり103,000,000バレル、2025年には1日当たり119,000,000バレルまで増大すると予測されています。石油消費増大の理由は、力強い経済成長を続けるアジアの新興国、特に中国とインドの旺盛な需要を投影したもので、予測機関の石油消費量の実に45%をこれらの国が占めています。

 石油需要の増大予測に対して供給側の能力はいかほどでしょうか。米国エネルギー省の統計によると、原油の生産能力は、2005年の1日当たり概算7,400,000,000バレルでピークを迎え減少を続けています。このことは原油価格に大きな影響を与えています。ニューヨーク商業取引所で取引されるWTI原油先物価格は、2002年には20ドルでしたが、2005年に50ドル、2008年には1バレル当たり100ドルを突破し、150ドルに手が届きそうな勢いで推移しています。しかも、いまだに天井は見えていません。かつての価格、1バレルあたり100ドルという価格は、結局「古き良き時代」になるかもしれません。
(参考資料:第一次オイルショックにおいて原油価格は3ドルから12ドルに急騰、第二次オイルショックは18ドルから39ドルに急騰)

 「人道援助」「大量破壊兵器」そして「民主化」を口実としたアラブ諸国に対するアメリカの介入は、原油供給をコントロールすることで、他の世界各国の利益よりもアメリカの利益を優先させようとしているとしか見えません。近い将来、いくつかの国は、石油やそのほかの天然資源が不足するようになり、「持たざる国」は「持てる国」に翻弄されるようになるでしょう。そこでひとつの疑問が芽生えます。この星の資源は一体誰のものかという疑問です。どのように、人類の持続可能な発展、あるいは生存のために資源を分配するか。 私たちは、私たちの世界は有限な、限られた資源に大きく依存し過ぎているのです。多くの国が、核武装を含め重武装を始めています。

私たちは、これからどこへ行くのか、どこへ行こうとしているのか、そのことは誰にもわかりません・・・

ストーリー 崩壊した世界

 原油価格の高騰は次第に収まるであろうというエコノミストたちの予想はことごとく裏切られた。2006年の末に1バレル80ドルの水準にあった原油価格は、2007年後半から2008年初旬にかけて1バレル当たり100ドルに達し、欧米諸国に大きな心理的影響を与えた。
産油国は高価格から大きな利益を得ることが出来たが、大半の国はインフレの昂進で経済が低迷する。特に米国は頻発する異常気象がさらに原油の需要を引き上げ、原油価格の上昇圧力と強めた。2008年に米国経済が景気後退局面に入る一方で、政治家たちは景気刺激策によって状況を好転させることを目論んだが、様々な要因が重なり、その努力は徒労に終わった。

2010年2月--OPEC ドルペッグ制離脱 決済通貨をユーロに変更

 何年もの間、USドルは国際原油市場における決済通貨としての地位を築いてきた。基軸通貨としてのドルの地位はこれによって支えられていたといっても過言ではない。OPECのドルペッグ制の離脱により、原油取引にドルを必要としなくなるとドルの需要が落ち込み、一晩でドルの価値は10%下落した。為替市場では更なるドル売りが行われていたが、各国中央銀行の徹底的な介入でなんとか下落を食い止めた。しかし、それから数ヶ月、ドルは毎日のように下がり続けた。

2011年11月--通貨危機 拡大するドルショック

 USドルの価値が過去の半分までに落ち込んだことにより、米国では輸入品にたいする需要がこれまでにないほど激減し、その影響は全世界に及んだ。特に影響が大きかったのは、米国の主要貿易国である、カナダ、中国、メキシコ、日本、そしてドイツだった。これらの国々は、対米貿易の不振を補うために、他の新興成長市場に目を向けた。特にドイツは、世界の新しい経済超大国ロシアに目を向けた。

2012年2月--イラク内戦、本格化

 2011年に米国がイラクを撤退して以来、イラク国内における武力衝突は、一部の宗派対立を除き、減少していると見られていたが、2012年になり再び本格化する。このことは原油価格に大きな影響を与えた。国際社会はこの原油高騰にイラクの関与を疑っていたが具体的な証拠は何も見出せなかった。しかし、この内戦と原油価格の高騰がイラク政府によってかかれたシナリオであるという説明は十分な説得力を持っていた。

2012年7月--イラン・イラク接近

 イラン軍がイラクの「スンニ派指導者会議」の要望に応じて、イラク内戦鎮圧のためにバグダードに入ったという噂が流れた。イランのイラク内戦介入は誰の目にも明らかであったが国際社会は驚いたことに何もコメントしなかった。イランと西側諸国の首脳たちの間で、イランのイラク併合を黙認するかわりに、原油供給を保障する旨の密約が交わされていた。

2013年3月--第三世界の躍進

 原油価格の高騰は、第三世界の産油国、特にアフリカと中米諸国に莫大なオイルマネーをもたらした。しかしその反動も大きく、それらの国々では、富の再配分をめぐり激しい対立が引き起こされることになる。

2013年7月--持つ者、持たざる者

 貧困に打ちひしがれた第三世界にもたらされた莫大なオイルマネーは、当初は一部の限られた者達にしか恩恵を与えなかった。しかし、富の再配分を求める声が国内で高まり、デモや暴動が頻発するようになると、各国政府は緊急の経済政策を打ち出し、富の再配分を行った。

2014年5月--中国動乱 汚染された大陸

 公式数値こそ発表されていないが、中国の大都市圏では過去5年間で200万人を超える人々が大気汚染によって引き起こされた呼吸器官の病気によって死亡していると推測されている。また、地方でも、幾多の環境汚染が人々の健康と生活に大きな影響を与え始めたために、多くの地方政府が中央政府に対して抗議の声を上げた。過去の中国政府の対応と同様、これらの抗議は厳しく弾圧されたが、各地の農民たちの反乱を完全に鎮圧することは出来なかった。

2014年9月--経団連に支配される日本

 延々と続く経済危機の中、日本は6年間で3つの内閣が経団連の圧力によって崩壊した。日本国の舵取りは、内閣ではなく経団連によって行われ、各地方自治体の間で行われる取引は、あたかも敵対的買収のような雰囲気を呈した。

2015年2月--国内の平穏 国外の摩擦

 アフリカの産油国は流入するオイルマネーを利用し、国内の動揺を抑え、貧困から抜け出す第一歩をしるすことが出来たが、資源を持たない近隣諸国は隣国が豊かになってゆくのを指をくわえてみているしかなかった。やがて彼らの中に「嫉妬」と「恨み」が生まれてくるのにそう長い時間はかからなかった。

2015年9月--赤旗モスクワに翻る 民族対立にゆれるロシア

 好調なロシア経済は多くの移民たちをこの国に引き寄せた。しかし移民の大量流入は、モスクワを中心とする地域に民族対立を引き起こした。ロシア連邦政府にはびこる腐敗は、連邦政府がこの民族紛争を収拾する能力を失わせていた。やむなく政府は、若き共産主義者のモスクワ市長に、地方政府の権限を委譲させ事態の収拾を図った。モスクワ市長は暴力的かつ強権的に紛争を鎮圧したが、その手法はロシア連邦を構成する各共和国から激しい非難を浴びた。

2017年5月--米国発 世界危機

 米国新政権では低迷する経済を再生させる最善策について話し合われていた。討論によって彼らが導き出したその答えは、カナダ西部、メキシコを併合する秘密計画、そして中東への全面的な侵攻。その計画の論理的な根拠に、「マニフェスト・デスティニー」(Manifest Destiny)を彼らは再び持ち出した。

And that claim is by the right of our manifest destiny to overspread and to possess the whole of the continent which Providence has given us for the development of the great experiment of liberty and federated self-government entrusted to us. (American journalist John L. O’Sullivan, 1845.)

注:マニフェスト・デスティニー(Manifest Destiny)

1845年、米国のジャーナリスト、ジョン・オサリヴァンがアメリカ合衆国のテキサス共和国の併合を支持する表現として用いられ、後に合衆国の膨張を「文明化」・「天命」とみなし、西部侵略を正当化する標語となっていった。19世紀末に「フロンティア」が事実上消滅すると、合衆国の帝国主義的な領土拡大(米西戦争やハワイ併合など)を正当化するための言葉となった。「明白なる使命」や「明白なる天命」などと訳出される。

 政府首脳たちにとって、カナダはもっとも容易な目標に思われた。原油生産地は消費地に近く、インフラや各種産業施設もすでに備わっている。国際社会から少々不興を買うかもしれないが、どの国も大規模な軍事行動を起こすとはないだろうと予測された。また、カナダ人たちは米国への併合を歓迎するだろうと米国政府は根拠もなく考えていた。しかしながら、英国やカナダの抵抗があった場合に備えるため、軍備の増強が必要だった。米国政府は、アフガニスタンにおける対テロ戦争、イラク戦争で疲弊した軍を再建させるため、徴兵制の復活する法案を議会に提出した。

 徴兵制復活法案は国内の激しい抗議の声にさらされた。この抗議の声は、かつて行われた60年代、70年代の人種暴動すら小規模に思えるほどだった。低所得者、黒人やヒスパニックの多くは、徴兵制は自分たちを標的にしているものだと感じた。若者たちは徴兵を拒否した。州兵部隊が徴兵の執行を援助するように命令されたことから、各地で暴動が発生した。シカゴ、ワシントン、デトロイト、ニューヨーク、ロサンゼルスなどの大都市で暴動が頻発。特に高級住宅地やビジネス地区が狙われた。ロサンゼルスでは90年代の暴動と異なり、サウスセントラル地区ではなく、ビバリーヒルズが炎に包まれた。

 大暴動の最中、統合参謀本部議長の補佐官が西部カナダ併合計画をマスコミに漏らした。
 2週間以内に、情報の漏洩は大統領の指示によるものであることが暴露された。それは、国外に仮想敵をつくることで国内をまとめようとする政府の作戦だったが、それは米国民と米国政府の亀裂を徹底的なものにしただけだった。

 一夜のうちに米国は世界の除け者になった。カナダとメキシコは国境を封鎖し、欧州の国々は大使を召還した。英国、フランス、ベルギー、オランダ、そしてロシアはカナダ防衛を支援するため軍隊を派遣した。
 国際社会の激しい反発を受けて、米国下院は大統領弾劾の手続きを開始した。
 各州政府の意見はこの問題に対して真二つに割れた。テキサス、イリノイ、ジョージア、カリフォルニアの各州は、「長い目で見ればカナダの併合はカナダのためになる」と主張し、この拡張論政策を強く支持する態度を表明した。しかし、北部各州はこの政策に強く反対を表明した。南北戦争以来、米国の世論がこれほど二極化されたことは無かった。
 このときすでに、連邦政府に対する国民の支持は経済面における失策によって低下しており、今回の騒動でほとんど消滅した。皮肉にも、米国政府がかつて海外に介入するために使用した大義名分が、いまや自分自身を示す言葉になっていた。曰く、「連邦政府はもはや国を導くための倫理的権威を持っていない」

 

2017年10月--解き放たれた軛(くびき)

米国の世界の警察としての権威は、一連のごたごたで完全に消滅し、NATOを初めとした集団的安全保障体制は完全なマヒ状態に陥った。欧州、中東、アフリカ、そしてアジアから米軍の撤退が行われた。米国の軛が取り除かれたことで、アフリカ中西部をはじめ、世界各地で紛争が頻発した。特に世界の関心を集めたのは、北朝鮮の動きであった。北朝鮮は、かつて封印された核施設を再び稼動させ、核開発を再開したとのうわさが国際社会に流れた。極東から在日米軍、在韓米軍が引き上げた今、北朝鮮を止める力はもはや存在しなかった。

2017年11月--国連本部、シドニーへ移転

米国のカナダ侵攻政策への制裁として、国連は本部をニューヨークからオーストラリアのシドニーへ移すことを圧倒的多数で可決した。米国議会は国連からの脱退を検討したが、投票の結果僅差で否決された。議会は、国際世論の批判の嵐が過ぎ去るのをじっと待ち続けることを選択した。

2018年1月--印パ激突 再燃カシミール紛争

インド、パキスタン。核保有国がにらみ合うカシミール地方における紛争は、小競り合いから徐々に拡大に兆しを見せていた。国境警備隊は連日砲撃を交わし、両国政府は相手に対する非難を強めていった。

2018年4月--EU崩壊

ドイツとフランスは原油価格の高騰による経済的損失を軽減するため、北海油田を有するノルウェーと英国に市場価格より安い価格で原油を提供するように要請したがノルウェー、英国両政府はそれを拒絶した。それに対し、独仏両国は、英国とノルウェーに対し制裁として関税を実施。EUの中心国が、EUの理念に反し貿易障壁を設置したことで、欧州連合はその存在意義を失い空中分解した。

2018年5月--OPEC分裂

欧州連合の崩壊、すなわちユーロの崩壊により、OPECは原油の決済通貨をドルに戻すか、それとも他の選択肢を検討するか協議した。サウジアラビアとクウェートがUSドルへの回帰を主張する一方、イラン、イラク、そしてベネズエラがカナダドルが好ましい決済通貨であると主張した。両者の隔たりは大きく、OPECは組織としては保たれたままであったが、加盟国は独自の道をとり始めた。

2018年8月--獅子、シベリアを見つめる

中国北部において繰り返し行われる人民解放軍の大規模演習。ロシア政府はこの軍事演習に対し懸念を示した。ロシア政府は人民解放軍の演習はシベリアへの侵攻を想定して行われていると考えた。ロシアの懸念は、被害妄想としてどの国も相手にしなかったが、中国はシベリアに眠る膨大な資源を狙っているとロシア政府は確信した。モスクワ中央政府は、この脅威に対抗するため、“赤軍”の大拡張を行った。この動きに対し、ロシアの民主化指導者たちはサンクトペテルブルクで集会を開き、ロシアの動きに懸念を示すとともに、ヨーロッパに新しい枠組みが必要だと訴えた。

2018年10月--閃光 イラン核実験

テヘランより発せられた映像は全世界の政治・軍事関係者を硬直させた。核不拡散にかける人々の努力もむなしく、中東に新たな核保有国が誕生した。イランの核実験成功とそれに続く核保有宣言に対抗して、イスラエルが3本のミサイルを立て続けに発射した。うち2本は潜水艦から発射され、イランの核攻撃に対しての報復能力を誇示した。これに対してロシアと中国は特使をイランとイスラエルにおくり、いかなる理由があっても両国の核兵器の使用は容認しないとの強いメッセージをしめした。他方、米国はイスラエルに対してはなんら懸念を示さない一方で、イランに対してのみ強い懸念を伝えた。

2019年1月--流血のサウジ

21世紀に今なお残る祭政一致の絶対君主国家、サウジアラビア。その内情の多くがいまだに秘密のベールに包まれているその国で相次いで王族の暗殺事件が起こった。しかもその多くは自身の警護官によって殺された。イランのイスラム教最高指導者によって発せられたファトワーがその理由であった。メッカを預かる立場でありながら、アメリカと与し、イスラムの教えに背いたというのがその理由であった。暗殺の手から免れた幸運な王族たちは、周辺を信頼するものだけで固めると同時に、イスラムの、厳格なイスラムの教えに回帰すると宣言した。以後、サウジアラビア王族は名目的なものとなり、イスラムの神学者が統治する体制が整えられた。

2019年7月--アメリカ崩壊

カナダでは資源価格の高騰が製造業を主力とするオンタリオ州とケベック州の経済に壊滅的な打撃を与えた。それに対して豊富な天然資源を有する西部、南東部の州の経済は高騰する資源高を背景に活況を呈していた。オンタリオ、ケベック両州が資源を有する州に対し、売り上げをシェアすることを求めたが、各州は協力を拒否した。これにより、カナダ政府は崩壊をはじめ、ケベック州は住民投票によって圧倒的多数で連邦離脱を選択した。

カナダの分裂は甘い誘惑をアメリカの指導者たちにもたらした。彼らは再びカナダ侵攻計画を検討し、新たな国際危機を引き起こした。国際的緊張が高まる中、アメリカ北部の多くの州は連邦政府に対して州内に展開する連邦軍の退去を要求した。但しイリノイ州は連邦政府のカナダ併合計画に従い軍隊の展開を認めた。ミシガン州とウィスコンシン州は連邦政府の計画を拒否し、カナダ政府に対し警戒するよう通告した。欧州各国は米国の動きに対し緊急援助隊をカナダに派遣し米国の侵攻に備えた。

繰り返される国際危機に直面した各州政府は州内に展開している連邦軍を州軍に組み込んだ。これにより、アメリカ合衆国軍は事実上解体した。ペンタゴンで合衆国軍首脳が対応を協議しているそのなか、州知事たちは自らの権力基盤を強固なものにするべく策動を始めていた・・・。

2019年11月--国連通貨創設

国連はこの国際危機を何とか収拾しようと、新しい「世界通貨」を創設する議案を総会において可決した。しかし、可決はされたもののその対策は、拡大する危機の中で「あまりに小さく、あまりに遅い」というものだった。

人類の向かう先 貴方の行く道 

この未曾有の国際危機に直面して、貴方は自らの国を導くため、どのような選択をしますか?
慈悲深く、外交や貿易を通じ世界の改善を心がけますか?あるいは「力」のみが貴方が必要とする平和の象徴でしょうか?

未来は、最高指導者である貴方の手に委ねられています。

 (完結)

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