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星条旗はためく下に Global Crisis 序章


Global Crisis


2008年9月。アメリカ大手証券会社、リーマンブラザーズが破綻。アメリカのマスコミが血の日曜日と評したこの日を境に、世界経済は奈落の底へと落ちていった。サブプライムローンという金融商品の破綻をきっかけに発生したアメリカ発の金融危機は、全世界のマーケットを飲み込んだ。為替レートは急変し、世界の株価はつるべ落としに下落、ありとあらゆるマーケットが混乱状態に陥った。リーマンの破綻を契機に、アメリカを始め各国政府はありとあらゆる経済対策を打ち始めた。ある人は「100年の一度」とこの経済混乱を表現した。しかしその言葉はやがて独り歩きし「100年に一度なのだからどんな非常手段をとってもかまわない」という意識を各国政府に与えることになった。
今回の混乱を1929年の世界恐慌と比較し、世界恐慌時の各国が自国産業の保護に走り、やがてブロック経済に発展し、最後には世界大戦にたどり着いた教訓から、「保護主義にだけは舵を取ってはならない」と警告する人々は多かった。しかし、各国の経済対策の原資はそれぞれの国の国民である。自国の国民の不利益になることを大々的に出来るわけもなく、各国の経済対策は次第に保護主義的な側面を見せ始めていた。アメリカをはじめとする先進国は、今回のバブル崩壊に、あたらしいバブルを生成しそれに乗り換えることで経済の安定を図ろうと画策する。ゼロ金利、量的緩和、さまざまな減税や補助金。だか結局はそれは問題の先送りでしかなかった。抜本的な処置のないまま、傷口にバンソーコーをはり、見えなくするだけの対策は限界を迎えつつあった。マーケットの混乱は実体経済に波及し、実体経済の混乱を受けてマーケットはさらに混乱した。経済的な混乱に政治的な混乱が加わり、世界はやがて動乱の時を迎える。

特に2010年から2020年の10年間は緊張に満ちていたということは疑いない。全世界の誰もが、人類の行く先を固唾を呑んで見守っていた。

2010年以前に発生した重要なイベント(説明書より抜粋&勝手に追加)

2008年
  • アメリカにおいて不動産バブルが崩壊。信用バブルの崩壊へつながり、世界的な経済混乱を巻き起こす。
2009年
  • アメリカ合衆国第44代大統領にバラク・フセイン・オバマ氏が就任。
  • 中国とロシアの間で友好条約が締結される。
  • ナイジェリア、ケニア、ガーナ、エチオピアの原油権益を確保するため、中国政府は10億ドルを越える投資を行う。
  • オバマ大統領は米軍のイラク撤退に失敗。米軍の駐留を続行する。これによりアメリカの「世界の警察」としての権威が失墜する。
  • ロシア政府は第二次世界大戦戦勝記念式典においてバルト3国を恫喝する。「ロシア国外に住むロシア人の人権を守るためには近隣諸国の併合も辞さず」そのメッセージは近隣諸国に対する脅迫であった。
  • 金融危機の影響は2010年になっても収まらなかった。各国のGDP成長率はマイナスに転じ、低空飛行を続けていた。
  • ロシア人ダイバーが北極点の海底にロシア国旗を立てたことで、北極の領有権をめぐる争いが再燃する。ロシアの動きに対抗し、カナダ政府は北極圏に新たな軍事基地を建設する。
  • ポーランドは米国のミサイル防衛システムに加わることに同意する。直ちに米国はポーランド国内に迎撃ミサイル基地を展開する。
  • ロシア政府はバルト海を経由し、直接欧州へ天然ガスを送ることの出来るパイプラインを建設する。これにより通過国の政治情勢に影響されることなく、ガス供給のコントロールが可能となった。
  • ベネズエラ海軍とロシア海軍がカリブ海で合同演習を実施する。
  • ブラジルはフランスの支援の下、南米で初の原子力潜水艦の保有国となった。
  • ロシア政府は南オセチア、アブハジア、ドニエストル共和国からの撤退を拒否。同地域を独立させる。


2010年から2020年

2010年
ロシア政府はシベリアの天然ガスを中国に供給するため、あたらなパイプラインの建設を発表する。

2011年
中国国営の金融機関によるアメリカ企業買収の動きが活発化。これによりアメリカで中国脅威論が台頭する。

2012年
ロシア軍と中国軍が大規模な共同軍事演習を実施。将来にわたって行っていくことを確認した。

2014年
バルト3国がグルジアの反ロシア民族主義過激派に武器や資金を供与しているという事実をロシア政府が公表する。

2016年
アメリカ大統領選挙中に、中国政府が米国債を売却すると発表。金融市場は再び大混乱に陥る。
中国の動きに対しアメリカでは保護貿易論者が力をつけることになり、問題をより悪化させた。

OPECはベネズエラとナイジェリアの主導により原油の決済通貨をUSドルからユーロに変更する。

2017年
2017年の選挙で当選したアメリカ合衆国の大統領(2018年の1月就任)は国内の製造業を大規模に保護することを宣言する。同時に中国政府と中国の国有企業がアメリカ国内において持っている多くの権益を取り消すことを発表する。

クウェート、UAE、カタール、インドネシアは、アメリカ対決路線を貫くOPECから脱退する。

ウクライナ政府は、ロシア黒海艦隊がウクライナ国内の基地を使用することを拒否し、退去を要求した。これに対してロシア政府はウクライナ向の天然ガス供給を全面的に停止する。

2018年
北朝鮮の独裁者金正日が死亡する。だが彼の死は北朝鮮に平和と安定をもたらすものではなかった。熾烈な後継者争いが行われ、ロシアと中国の支援と介入によって新たな後継者が決定された。

ブラジルの原子力潜水艦が訓練中に謎の事故によって沈没する。付近を航行していたアメリカ海軍の駆逐艦は、複数の爆雷音感知していた。レーダによると事故海域にはロシアのトロール漁船とベネズエラの巡視船が航行していた。

2019年
ウクライナがNATOに加盟する。ロシア政府はNATO-ロシア合同理事会から脱退し、抗議の声明を発表する。

日本、中国、ロシアの3国の間で貿易協定が調印される。貿易協定とは表の顔で実態は軍事条項が含まれていた。中露両政府はこの条約を理由に在日米軍の退去をアメリカ政府に要求する。


シベリアの天然資源を巡り、中ロ両国の対立が表面化。小規模な国境紛争が発生する。


2020年
2020年1月1日、ロシア政府は欧州向けのすべての原油・天然ガスパイプラインを停止させる。
同時期に全世界のインターネットサーバーに対して大規模な攻撃が行われていた。


2020年1月1日現在のアメリカ合衆国および世界情勢

外交

Global Crisisのシナリオでは最初からアメリカとカナダは同盟関係にあります。
何もせずに(無料で)同盟を結べる国とは最初から同盟を結んでいるものとしてストーリを書いています。無料で同盟が締結できた国は下記のとおり。

カナダ(シナリオで最初から)

イギリス
フランス
ドイツ
オランダ
ベルギー
ルクセンブルク
ノウウェー
フィンランド
ベルギー
オーストリア
イタリア
コソボ
ギリシャ
トルコ
ポーランド
ウクライナ
チェコ
スロバキア
ハンガリー
リトアニア

クウェート
イスラエル
アラブ首長国連邦
カタール

日本(注)
韓国
台湾
フィリピン
シンガポール
オーストラリア
ニュージーランド

ブラジル
ペルー
コロンビア

ジャマイカ
バハマ
ドミニカ共和国

グリーンランド
バミューダ

注:日本でやってみたところ、日本からアメリカに同盟を打診しても断られました。陣営的には日本はアメリカ陣営のボーダーライン上にある立ち位置のようです。アメリカでは同盟を結べなかったサウジやスペインなどと簡単に同盟を結べる一方、イギリスやカナダからはお断りの返事がありました。

仲がよろしくない国
ロシア
中国
キューバ
イラン
北朝鮮
メキシコ

ちょっと嫌われているかなという国
アフリカ全般
中南米全般
アラブ全般

警戒されているのかなという国
アジア全般

他国の状況

良好な関係を維持している国
ロシア・中国・キューバ・北朝鮮
西ヨーロッパ諸国間
日本・台湾・韓国

険悪な関係を持っている国(ゲーム開始早々に戦争を始める方々)
日本・韓国-北朝鮮
ブラジル-ベネズエラ
ブラジル-アルゼンチン
トルコ-イラン
インド-パキスタン
中国-インド

軍事

在日米軍をはじめとしてアメリカ軍はすべて本土に引き上げています。
ロシア・中国両政府が日本政府やEUを上手く操り、欧州派遣軍や在日米軍を撤退させたという設定しています。
ツールボックス

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